Press Release: 2014-10-30 http://www.ART-Sentan.co.jp/press/2014-10-30.htm

先端技術研究所
エンドツーエンド変更オートメーション、Tufin Orchestration Suite R14-3公開
Check Point、Cisco、Juniperファイアウォール対応
統合ファイアウォール管理、ネットワーク変更オートメーション、アプリケーション コネクティビティ管理のスイート

有限会社 先端技術研究所(Advanced Research of Technologies, Inc.、http://www.ART-Sentan.co.jp/、本社: 横浜、電話: 045-978-1292、社長: 工藤安信)は、イスラエル Tufin Software Technologies(ツフィン ソフトウェア テクノロジース)社「Tufin Orchestration Suite」(オーケストレーション スイート)の新バージョン「R14-3」を30日公開した。Tufin Orchestration Suiteは、統合ファイアウォール管理「SecureTrack」(セキュアトラック)、ネットワーク変更オートメーション「SecureChange」(セキュアチェンジ)、アプリケーション コネクティビティ管理「SecureApp」(セキュアアップ)のスイートとして構成されている。

Tufin Orchestration Suite R14-3は、エンドツーエンドのネットワーク変更オートメーションへのTufinのビジョンを遂行しており、Check Point(チェック ポイント)、Cisco(シスコ)、Juniper(ジュニパー)ファイアウォールのポリシー変更の完全なオートメーション化を可能にすることで、企業ポリシーを忠実に固守できる。この向上したオートメーション化のレベルは、設計、リスク管理、承認、さらに今回の変更プロビジョニングを含め、現代のクラウド、SDN(Software-Defined Networking: ソフトウェア定義ネットワーキング)アーキテクチャに求められる機敏さを満たすとともに、企業が既存の ネットワーク セキュリティ環境を管理することを可能にしている。

Tufin Orchestration Suite R14-3の主要な機能強化は、
Check Point、Cisco ASAファイアウォール、Cisco IOSルータ、Juniper SRXファイアウォールのエンドツーエンド変更オートメーション:
リスク/コンプライアンス分析、トポロジーベースのパス計算/ターゲットのファイアウォール選択、ネットワーク変更デザイン、そして自動的プロビジョン承認されたファイアウォール変更の新機能により、最初のアクセス依頼からネットワーク変更ライフサイクル全体で、デバイスのネットワーク変更をオートメーション化できる。市場における主要なファイアウォールのエンドツーエンド変更オートメーション化により、ネットワーク セキュリティ レイヤにおけるSDN同等の機敏さが可能となった。
Palo Alto Networks次世代ファイアウォールのアプリケーション識別:
Palo Alto Networks(パロ アルト ネットワークス)次世代ファイアウォールのアプリケーション識別フローを自動的に検証することで、よりスマートなポリシー デザイン、スリム化された変更管理が可能になった。
PCI DSS 3.0への継続的コンプライアンス:
PCI DSS(Payment Card Industry Data Security Standard: クレジットカード業界のセキュリティ基準) 2.0は、2014年末に終了となる。オートメーション化された PCI DSS監査レポートは、PCI DSS 3.0最新版サポートにアップグレードされた。

先端技術研究所では、直販、およびメーカ、流通、システム インテグレータ等を経由しての販売を行う。

SecureTrack http://www.ART-Sentan.co.jp/tufin/securetrack.htm
SecureChange http://www.ART-Sentan.co.jp/tufin/securechange.htm
SecureApp http://www.ART-Sentan.co.jp/tufin/secureapp.htm

Tufin Software Technologies http://www.tufin.com/
Tufin社は、2005年に設立され、本社をイスラエルの Ramat Gan(ラマットガン)に置いている。


先端技術研究所 http://www.ART-Sentan.co.jp/
先端技術研究所は、本社を横浜に置き、情報技術(IT)分野における日本を代表する先端技術ハンターである。高度な問題解決力、基礎から応用までの豊富な技術力、長年の業界経験と事業実績、米国、ヨーロッパ、イスラエル等との幅広い人脈、強力な国内販売チャネルを差別化として、海外のソフトウェア製品の日本市場への輸入販売等、多方面の事業を行っている。

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